耐震リフォームで暮らしを守る|工事内容 や費用相場・注意点を解説

地震大国日本に暮らす以上、耐震性の高い安全な家に暮らしたいもの。とはいえ、今の家は築年数が経っているし、大きな地震が起こった時に耐えられるか心配…。そろそろなんとかしたいけど、大掛かりなリフォームをする余裕はない…。こんな悩みを抱えていませんか？地震はいつ起こるかわからないからこそ、事前の備えが大切です。地震がきても大丈夫な家なら、安心して暮らし続けることができますよね。
今回は、地震に備える耐震リフォームの必要性や工事内容、かかる費用相場といった基礎知識をご紹介します。大きな震災が起こる前に、できる対策を講じておきましょう。

◼ 耐震リフォームはなぜ必要?

そもそも、耐震リフォームとはどのようなリフォームなのでしょうか。

耐震リフォームとは

耐震リフォームとは、地震によって住まいが倒壊するのを防ぐために行う工事のことをいいます。私たちの住まいは、耐震基準に則って安心安全に設計・施工されていますが、いつ建てられた家なのかによってこの基準は大きく異なります。現在施行されている基準に合わせて補強・改修を行うのが耐震リフォームです。

『旧耐震基準』と『新耐震基準』

1981年6月1日より適用されている基準を『新耐震基準』といい、それ以前に適用されていた基準を『旧耐震基準』といいます。旧耐震基準は、震度6以上の揺れに対応できるように設計されていません。
そのため、今後大きな震災が起こった時にダメージを受け、住む人の暮らしを脅かす危険があります。多くの被害があった阪神淡路大震災では、家屋や建物の倒壊による圧迫によって９割の方が無くなっています。建物が丈夫であれば守ることができた命がたくさんあることを思えば、私たちはこの震災を教訓に対策を講じておく必要があります。特に1981年以前に建てられた戸建て住宅やマンションに暮らしているのであれば、早めに耐震リフォームを検討するようにしましょう。

自宅が旧耐震基準か新耐震基準かわからない…という時は、建築確認申請が受理された日を確認してみましょう。1981年6月1日以降であれば、新耐震基準です。

耐震リフォームを検討するタイミング

新耐震基準で建てられた住まいでも、次の点に不安を感じるのであれば、耐震リフォームを検討してみましょう。

外壁にヒビが入っている

以前起こった震災によって外壁にヒビが入っている場合、さらに広がって大きなダメージを与える可能性があります。ヒビが入っている部分からさらに劣化が進む可能性もあるため、耐震リフォームはもちろん早めにプロに確認してもらうようにしましょう。

老朽化が気になる

水回りや床、壁の老朽化が気になる場合、目に見えない内部の老朽化はもっと進んでいる可能性があります。家を建ててから一度もメンテナンスをしていない、リフォームや補強工事をしていない、となると家の内部が地震に耐えられない状態になってる可能性が高いため、そろそろ耐震リフォームを検討した方が良いでしょう。

増改築工事を行った後のきしみが気になる

増改築工事によって基礎に影響がある可能性があります。建築当初に想定していた建物のバランスと、増築後の建物のバランスは異なります。増築によって基礎部分や柱に負担がかかっている可能性もあるため、一度住宅診断をしてみると良いでしょう。

◼ 耐震リフォームの工事内容とかかる費用相場

耐震リフォームでは、以下のような工事を行います。

基礎の耐震リフォーム / 約40〜60万円

家の土台でもある基礎部分のコンクリートを一部取り除き、鉄筋コンクリートを増築します。内装も撤去するため、かなり大掛かり工事で費用もかかりますが、築年数が経っている住宅にはおすすめの耐震リフォームです。

壁の耐震リフォーム / 約10〜15万円

壁の内部に耐震性の高い建材を入れ込んだり、新たに耐震用の壁を設置したりしていきます。室内の壁を剥がして行うため、比較的費用をおさえることができます。

柱の耐震リフォーム / １箇所約5,000円〜

組んだ柱同士がズレたり崩れたりしてしまわないよう、金具で補強していきます。比較的新しい住まいの場合、費用をおさえることができるのでおすすめです。

家全体の耐震リフォーム / 約100〜150万円

家全体の耐震性能を高めていきます。部分的な耐震対策を行うよりも効果的で、家全体の安全性だけでなく資産価値も高めることができます。

住まいの状態や工事内容によって、かかる費用は変わります。上記はあくまで目安なので、詳しい価格については問い合わせて確認するのがお勧めです。

◼ 耐震リフォームに使える補助金

多くの自治体では、耐震リフォームを行った住宅に補助金の支給を行っています。

耐震診断助成・耐震改修工事助成

例えば、東京都足立区では1981年5月以前に建てられた木造住宅を耐震診断したり耐震リフォームしたりする場合に利用できる助成金を支給しています。

・おおむね2年以内に足立区の耐震診断助成を受けている
・補強の必要があると認められた
・耐震改修工事の実施前に助成申請を行う
・耐震診断士が工事監理を行う

こういった条件を満たす必要がありますが、戸建て住宅を耐震リフォームした場合一般世帯で上限80万円まで助成を受けることができます。

固定資産税・都市計画税の減税

1982年１月１日以前に建てられた住宅で、2008年１月２日〜2022年3月31日までの間に耐震リフォームを行った場合、住宅1戸あたり120㎡の床面積相当分まで、改修を終えた翌年度1年間全額減免されます。
耐震基準に適合した工事であるという証明書を受けている、リフォーム観賞後3ヶ月以内に都税事務所に申請する、といった要件があります。

耐震リフォーム投資型減税

1981年5月31日以前の耐震基準で建築された住宅が、新耐震基準に適合させるために耐震改リフォームを行った場合、10％が所得税額より控除（控除対象限度額を上限）されます。

これらの助成制度を利用する場合、事前の申請や諸々の手続きが必要になります。他にも準備が必要な書類などもあるので、事前に確認しておきましょう。

◼ 耐震リフォームで安心の暮らしを始めよう！

これからも安心して暮らし続けるためには、満足のいく耐震リフォームをすることが大切です。大きな地震が起こった後で、『早くやっておけばよかった…』と後悔しないためにも、早めに対策を講じておきましょう。
耐震リフォームを依頼するなら、相談に丁寧に乗ってくれて、不安や疑問に対してしっかりと答えてくれる業者が安心です。信頼できる依頼するようにしましょう。

これからリフォームを始めたい、まずは見積もりを取りたい、という方は、お気軽にリズムにお問い合わせください。女性プランナーがお客様のご希望や今後のライフスタイルを踏まえ、女性目線に立った最適なプランのご提案をさせていただきます。ご予算に合わせて２～３プランご提案しますので、その中からお選びいただくことができます。
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