屋根瓦修理のタイミングは？リフォームの費用相場と注意点

投稿日：2022.9.5

ひび割れやズレが気になる、雨漏りし始めた、など不具合が気になってきた屋根瓦。修理をした方がいいとは思いつつ、劣化が進んでいるのなら修理よりもリフォームの方がいいのでは？と迷ってしまいますよね。ほうっておくと、台風時に飛んでしまったり、雨漏りがさらにひどくなったりと悪化してしまう可能性もあります。
そこで今回は、屋根瓦修理のタイミングや修理にかかる費用相場など、気になる点をまとめてご紹介します。これからのリフォーム計画に、ぜひお役立てください。

◼ そろそろ…？屋根瓦修理のタイミング

約40〜50年と耐用年数が比較的長い、屋根の瓦。家全体を守る丈夫なつくりになっていますが、常に紫外線や雨風にさらされているため、知らず知らずのうちにダメージが蓄積されています。さらに、瓦を支える下地部分の耐用年数は20〜30年と短いため、屋根瓦の修理といっても瓦そのものの修理が必要なのか、下地の修理が必要なのかを見極める必要があります。
築年数がたち、

・瓦が割れている
・瓦の色褪せが気になる
・瓦がズレたり浮いたりしている
・棟瓦（むねがわら）がズレてきている
・棟に使用している漆喰がはがれてきている
・屋根全体の苔が気になる
・雨漏りが気になる

このような症状があれば、瓦もしくは下地が劣化しています。悪化する前に、修理を進めていきましょう。

とはいえ、屋根の状態は見えない部分も多く、自分たちで確認するのは難しいもの。専門家しか発見できない劣化や損傷が進んでいる可能性があるので、まずは業者に問い合わせて住宅診断を進めていきましょう。

◼ 屋根瓦修理の方法4つと費用相場

屋根瓦は、大きく4つの方法で修理することができます。

① 部分的な修理　約１〜30 万円（30 坪前後の場合）

割れている瓦を交換したり、雨漏りしている部分だけを補修したりといった部分的な修理であれば、短時間で費用も抑えて修理することができます。
いますぐどうにかしたい雨漏りのような問題は解決できますが、状態によっては根本的な問題が解決されていないため、いずれリフォームを行うことも視野に入れておきましょう。

② 葺き直し　約100〜200万円（30坪前後の場合）

屋根瓦を一旦撤去し、防水シートの交換や下地の修理を行なった後で、再び瓦を元に戻すことを『葺き直し』といいます。

元々、屋根瓦は耐用年数が長いのでこまめに交換する必要はありません。屋根瓦よりも早く劣化する防水シートや下地を交換することで、見た目はそのままで屋根全体の寿命を伸ばすことができます。
現在使用している屋根瓦を再利用するので、費用を抑えることができるのはもちろん、環境への配慮にもなります。

③ 葺き替え　約100〜250万円（30坪前後の場合）

屋根瓦や下地、防水シートを撤去して、新しいものと交換することを『葺き替え』といいます。

再び瓦を使用するのか、軽量化するため異なる屋根材を選ぶのかによってかかる費用は変わります。予算や今後の暮らしを見据えて、適した素材を選ぶようにしましょう。
雨漏りをしている、築40年以上経っている、といった場合、すでに屋根は寿命を迎えています。新しい瓦に交換することで見た目も美しくなりますし、選ぶ素材によっては耐震性や断熱性を向上させることができます。

④ カバー工法 約70〜150万円（30坪前後の場合）

現在使用している屋根瓦はそのまま利用し、カバーで覆うように新しく屋根材を設置することを『カバー工法』といいます。

新たな屋根が追加されることで断熱性が向上し、葺き直しや葺き替えに比べると費用を抑えることができます。しかし屋根全体が重くなるため、耐震性が下がる、下地や防水シートのダメージを放置してしまう、といったデメリットもあります。

このように、様々な方法で屋根瓦は修理することができます。
費用相場はあくまで目安で、面積や使用する屋根瓦のグレードによってさらにコストがかかる可能性があります。
屋根の状態や予算に合わせて見積もりを出してもらった上で、リフォーム計画を立てていきましょう。

◼ 屋根瓦修理に補助金は使える？

葺き直しや葺き替えをしようとすると、かなり費用がかかってしまう屋根瓦の修理ですが、修理する理由や内容によっては次の2つの補助金を利用できる可能性があります。

① 耐震リフォームの補助金制度

屋根の葺き替えを行い、今よりも軽量化を図り地震への耐性を高める耐震リフォーム。屋根が重いと住宅の重心が高くなるため、地震が起こった時の不安定さが増したり揺れが大きくなったりするといった危険がありますが、リフォームすることで未然に住まいの倒壊や損傷を防ぐことができます。

国ではなく自治体が補助金制度を設けているため、お住まいの地域を確認してみましょう。地域によっては、耐震リフォームの補助金制度がなかったり、補助額が異なったりするため注意が必要です。

参考：地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト（令和4年度版）：一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会
https://www.j-reform.com/reform-support/

② 住宅建築物安全ストック形成事業

屋根の耐風性能診断をして、葺き替えが必要であると判断された場合、葺き替えにかかる費用の一部が支援される制度のことです。

大型の台風や強風による瓦屋根の飛散が近年問題になっていますが、いざリフォームをしようとしても、築年数の古い住宅の場合現在の建築基準法に適合させようとするとかなり費用がかかってしまいます。安全のためにリフォームしたくても費用がネックになって踏み切ることができない…という方が工事をしやすいよう、制度が整い2022年１月１日から新しく施行されました。

屋根の葺き替えリフォーム全てが対象になるわけではなく、

・耐風性能が十分でない既存住宅である
・DID地区（人口集中地区）内の住宅である
・屋根の耐風診断と耐風改修両方が必要

など、様々な要件を満たす必要があるので注意が必要です。

補助金を申請する際は、予定しているリフォームが補助対象になっているのか、必要な書類や申請期限など、あらかじめ確認した上で準備を進めていきましょう。
わからない部分に関しては、リフォーム業者に確認を取りながら計画を立てていくと安心です。

◼ 屋根瓦を修理するなら…

目で見て確認するのが難しい屋根瓦ですが、築年数が経ち不具合が気になるようであれば早めに修理を進め、場合によってはリフォームも検討しましょう。早めの対処は、リスクマネジメントになります。信頼できる業者と共に、安全な暮らしを実現していきましょう。

屋根瓦修理を考えている方は、瓦のひび割れや雨漏りなど気になる点をどんな小さなことでもリズムにお聞かせください。お客様のご希望やご予算に合わせて、リフォームプランをご提案させていただきます。費用に関するご質問や見積もりに関する疑問なども、いつでもお気軽にお問い合わせください。