省エネ住宅リフォームで受け取れる補助金まとめ

我が家のリフォームにも、補助金が使えたらなあ…と思った事はありませんか？本格的に工事をするとなると、多額の費用がかかるのが住宅リフォームです。もちろん、ただリフォームをするだけでは補助金を受け取る事は出来ません。しかし、『省エネ住宅』へのリフォームであれば補助金を受け取れる可能性があります。
今回は、省エネ住宅にリフォームすることで受け取れる補助金制度について、詳しくご紹介します。

◼なんで省エネ住宅は補助金がもらえるの？

そもそも、なぜ省エネ住宅にリフォームすることで補助金を受け取ることができるのでしょうか。それは省エネ住宅の性能と関係があります。

省エネ住宅とは

家庭内のエネルギー消費で、冷暖房は約30%を占めています。このエネルギーの消費を抑える家を、『省エネ住宅』といいます。
夏は外の熱を室内に通すことなく、涼しく快適な室温。冬は外の冷気を室内に通すことなく室内の暖かさを逃すことなく快適な室温。これらを保つために、省エネ住宅は断熱性能と遮熱性能を高めます。そうすることで、エアコンの使用量を抑え、風通し良く結露の発生を抑えた、快適な住宅になるのです。

省エネ住宅の補助金事業

現在、国は限りある資源を大切に使い、環境にかかる負荷を減らすための取り組みとして、今ある住宅の品質や性能の向上を進めています。省エネ住宅へのリフォームは、その取り組みを推し進める中で重要な役割を担うため、補助金制度が整っているのです。
ただリフォームをすればいい、というわけではなく、使用する建材や設備、工事内容、申請時期など様々な規定があります。補助金額も上限があるので、補助金制度を利用しようと考えているのであれば早めに検討・相談しておきましょう。

◼補助金制度『長期優良住宅化リフォーム』

省エネ住宅リフォームの補助金制度は、省エネ改修補助金や次世代住宅ポイント制度リフォームなどいくつか種類がありますが、今回は『長期優良住宅化リフォーム』について詳しく見てみましょう。

長期優良住宅化リフォームとは

耐震や省エネ、バリアフリーなどいくつかの性能基準を満たし、子育てしやすい生活環境の整備、良質な住宅ストックの形成などを推し進めるためのリフォームを支援する補助金制度です。
住宅性能向上を図るリフォームや子育て世帯に向けた改修、間取りの変更など長期的に安心して暮らせるように基準が設けられ、そこを満たすリフォームを行う場合、補助金を受け取ることができます。子育て世代向けリフォーム、三世代同居対応リフォーム、性能向上リフォームなどが当てはまり、リフォーム前のインスペクションや維持保全計画の作成にも補助金が出ます。

対象となる建物は、戸建て住宅、マンションなどリフォームを行う住宅です。店舗や事務所のような住宅以外に利用されている建物は、対象外となります。長期的に暮らすことを目的としているので、耐震性も求められます。

補助事業を利用するメリット

長期優良住宅化リフォームには、補助金を受け取る以上のメリットがあります。

メリット⒈　現在の住宅状況を把握

リフォームをする前に、住宅の専門家が劣化状況や欠陥を診断するインスペクションという住宅診断を受けます。これを受けることで、現在の住まいの状況を把握し、傷みがある場合は悪化する前に補修することができます。

メリット⒉　耐震性の確保

長期優良住宅化リフォームをすることで、丈夫で長持ちする家になります。耐震性能が上がり、地震発生時も安心です。

メリット⒊　住宅の性能向上

断熱性が向上するため、室温を快適に保ち快適に暮らすことができます。冷暖房費の削減やメンテナンスの手間軽減などにもつながります。

メリット⒋　安心のリフォーム結果

リフォーム計画や内容については、一定の基準を元に審査される上、リフォーム業者も公表されるため安心です。

補助対象の費用

以下の工事にかかる費用が、補助金対象となります。

①　性能向上リフォーム工事費

断熱サッシへの交換、屋根の軽量化、床下の防腐処理、手すりの設置、排水管の更新などのような、耐震性や劣化対策、省エネ対策などを一定の基準まで向上させる工事。

②　三世代同居対応改修工事費

キッチン、トイレ、お風呂、玄関のいずれか2つ以上を、リフォームによって増設する工事。

③　子育て世帯向け改修工事費

自己防止や子どもを見守りながら家事ができる環境づくり、不審者の侵入防止などの、子育て世帯が子育てをしやすい環境に整備するために行う工事。

補助される金額

上記①、②、③にかかったリフォーム費用の　1/3が補助されます。
また、省エネ住宅リフォームをしたことで、どんな性能の住宅になったかによって補助限度額は異なります。

・長期優良住宅認定は取得していないが一定の性能向上がある…100万円/戸
・長期優良住宅認定を取得した…200万円/戸
・長期優良住宅認定を取得し、更に省エネルギー性能を高めた…250万円/戸

上記は①性能向上リフォーム工事をしたケースが当てはまり、②三世代同居対応改修工事費、③子育て世帯向け改修工事費をした場合は、補助金額は+50万円になります。

補助金を受け取るために必要な事

長期優良住宅化リフォームで補助金を受け取る場合、以下の3つをおさえておく必要があります。

リフォーム前のインスペクション実施

リフォームをする前に、住宅の専門家が劣化状況や欠陥を診断するインスペクションを必ず実施しましょう。
もし、インスペクションを行ったことで劣化や不具合が見つかった場合、リフォームと合わせて補修を行うか、維持保全計画に点検や補修の対応方法と対応時期を明記するか、どちらかが必要です。

リフォーム後に一定の性能基準を満たす

リフォームをすることで、住宅の劣化対策や耐震性向上、省エネルギー対策といった性能基準を満たす必要があります。例えば、劣化対策は床や柱の腐朽、シロアリ被害の抑制など、省エネルギー対策は窓や壁などの断熱化などがこれに当たります。

リフォーム履歴と維持保全計画を作成する

リフォーム履歴とは、どのようなリフォーム工事をしたのか図面に示し、写真などを作成、保存したものです。また、維持保全計画とは、住宅を長持ちさせるために30年以上の期間のうち10年ごとに、点検を実施する計画のことです。
この両者を作成、保管しておく必要があります。

◼リフォームするなら賢く補助金の活用を！

どのようなリフォームをするかによって、補助金を受け取ることができます。せっかくなら、長期的に安心・快適に住むことができる長期優良住宅化リフォームをしてみませんか。制度の概要や対象工事など、詳しくはいつでもお問い合わせください。

これからリフォームを考えているという方は、現在の住まいに関するご不満なところ、改善したいところなど、どんな小さなことでもリズムにお聞かせください。私たち女性プランナーがお客様のご希望や今後のライフスタイルを踏まえ、女性目線に立った在宅勤務をするための最適なプランをご提案させていただきます。間取り変更を伴うようなリフォームも、ご予算やライフスタイル・動線に合わせて２～３プランご提案しますので、その中からお選びいただくことができます。
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