増築リフォームで広々住まいに！メリット・デメリットと注意点

ライフスタイルの変化や住まいの劣化が気になり、そろそろ…と検討し始めたリフォーム。建て替えや間取り変更など様々な方法がありますが、大掛かりなリフォームを行うのではなく、居住スペースを増やすだけで十分なのであれば、おすすめは『増築リフォーム』です。

今回は、増築リフォームを進める上で知っておきたいメリットやデメリット、注意点といった基礎知識をまとめてご紹介します。これからのリフォーム計画に、ぜひお役立てください。

コラムのポイント

・増築リフォームをする際は、増える可能性のある税金や法規制などを事前に確認しておくと安心です。
・増築を計画されている方は、納得のいくリフォームができるように、理想の住まい像を明確にしながらリフォーム業者と共に増築計画を立てていきましょう。

 

 

◼ 住まいが手狭になったら、増築リフォームを！

既存住宅の床面積を増やすことを『増築』といいます。増築には様々な方法があるので、家族数やライフスタイルが変わり、今の住まいが手狭になってきた…という方は、予算や希望に合わせて自分たちに合った増築リフォームを検討してみましょう。

離れを設置する増築

現在の住まいとは別に、離れを設置することで居住スペースを増やすことができます。両親の住まい、子ども部屋、趣味の部屋など用途に合わせて間取りを考えることができます。

居住スペースを広げる増築

新たにサンルームやバルコニーをつくる、トイレの数を増やす、など現在の居住スペースを広げることができます。

間取りを変更してさらに新たな居住スペースをつくる増築

間取り変更リフォームのタイミングで増築を行えば、今まで以上に広々とした住まいに。構造によっては制限がありますが、ガラリと雰囲気を変えることができます。

◼ 増築リフォームのメリット・デメリット

増築リフォームには様々なメリット・デメリットがあります。

メリット

メリット① 住みながらリフォームできる

増築部分によっては。今の家に住みながらリフォームをすることができます。今まで通り日常生活を送り、仕事や学校に行くこともできるので安心です。

メリット② 建て替えよりも低コスト

建て替えの場合、新築にかかる費用とは別に解体費用や撤去費用などがかかります。そのため、かなり高額になるケースも。増築リフォームなら、増改築にかかる費用のみなので、トータルコストを抑えることができます。

デメリット

デメリット① 統一感のない外観・内装に

築年数が経っている場合、増築部分と既存住宅部分との劣化の差や使用する建材の違いにより、チグハグな印象になってしまう可能性があります。

どのような仕上がりになるのかをあらかじめ確認しておき、後悔のないように計画を進めていきましょう。納得のいかない仕上がりになるようであれば、何か解決策を講じておく必要があります。

デメリット② 固定資産税が増加

増築によって床面積が増えると、その分固定資産税が増加します。増築が終わると調査が入り、固定資産評価基準で決められているルールに基づき評価額が算出されます。この『評価額×1.4%（税率）』が固定資産税になります。

後述しますが、確認申請の提出が不要な範囲の増築であれば、固定資産税は増えないケースの方が多くなっています。

◼ 増築リフォーム時の注意点５つ

通常のリフォームとは異なり、増改築リフォームを行う際に注意したい点がいくつかあります。順番に見てみましょう。

注意点① 耐震性を確認しておく

築年数が古い住まいを増改築する場合、現行の耐震基準を満たしているかどうかをあらかじめ確認しておきましょう。

家を建てた時点では耐震基準を満たしていたものの、法律が変わり耐震基準を満たさなくなった場合、『既存不適格建築物』になります。耐震基準を満たすための補強工事が必要となり、新たに壁や梁、柱の設置で想定以上に費用がかかる可能性があるため、事前に調査をしておきましょう。

注意点② 耐震性は家全体のバランスを考える

リフォーム内容によっては、耐震性の低い既存住宅部分と、耐震性の高い増築部分とが合わさった状態になります。このような耐震性が異なる状態は、地震で倒壊しやすいとされており、同じ耐震性能にするために別途耐震工事が必要になる可能性があります。

また、既存住宅と増築部分が接合している場所も耐震性能が低くなるとされています。家全体の耐震バランスを考えてくれる業者とともに、リフォーム計画を立てていくようにしましょう。

参考コラム：【耐震補強工事】木造に住みながらできる?工事の流れとかかる費用

注意点③ 建ぺい率と容積率に注意

それぞれの土地には、建ぺい率と容積率が定められています。

建ぺい率…　敷地面積に対する建物の面積の割合
容積率…　敷地面積に対する、建物の合計床面積の割合

現在の住まいは建ぺい率と容積率を考慮して建てられており、上限を超える場合は増築することができません。現在の割合や上限はどうなっているのかを事前に調べた上で、リフォーム計画を立てるようにしましょう。

注意点④ 10㎡以上増改築する場合、確認申請を行う

10㎡以上増改築する場合、確認申請の提出が義務付けられています。専門的な知識が必要になるため、リフォーム業者に依頼するケースがほとんどですが、提出書類を準備したり申請費用が発生したりとやるべきことがいくつか増えます。

スムーズに進められるよう、事前に準備しておきましょう。

参考コラム：【リフォーム】失敗しないために知っておきたい原因と対策

注意点⑤ 工事内容の変更や複雑な工事は費用がかかる可能性も

工事内容を途中で変更してしまうと、工程を練り直したり新たに建材を発注したりと手間も費用もかかります。変更したくてもできないこともあるので、納得のいく間取りや予算で増いくリフォームを進めることができるよう、よく検討した上で決めるようにしましょう。

また、住まいの構造や希望している間取りによっては、工事が複雑になり、工事費用が高額になる可能性もあります。無理な増築を行うのではなく、今の構造を活かしながら可能な範囲で増築計画を進めていきましょう。

◼ これから増築リフォームを始めるなら…

増築を計画されている方は、まずはどんな増築をしたいのかについてご家族と話し合ってみましょう。納得のいくリフォームができるように、理想の住まい像を明確にしながら、業者と共に増築計画を立てていきましょう。

増築に関するお悩みは、どんな小さなことでもまずはお聞かせください。リズムでは、私たち女性プランナーがお客様のご希望や今後のライフスタイルを踏まえ、快適な暮らしを実現できるプランをご提案しております。改善したい間取りや内装、不便に感じていることなど、いつでもお問合せください。