そろそろバリアフリーリフォームを…と思ったらまずはこれを確認しよう

家族の今後を考えると、自分たちの年齢を考えると、そろそろうちもバリアフリーリフォームを…。そんな時に気になるのは、どんな工事をするのか、費用を抑える方法はあるのか、ということではないでしょうか。
手すりを付ける、扉を引き戸に変える、など以外にもバリアフリーリフォームには様々な種類があります。今回は様々なバリアフリーリフォームをご紹介するとともに、利用できる補助金や減税制度も合わせてご紹介します。どんなことをするのかが分かっていれば、これから計画を立てていくときも安心ですね。このコラムが、これからのリフォーム計画に役立てば幸いです。

◼バリアフリーリフォームとは

バリアフリーとは、直訳すると『障壁の除去』という意味です。主に、高齢者や障害を持った方が社会生活を送る上で、障壁になるものを取り除く、という意味で使われています。バリアフリーリフォームとは、そんな障壁を取り除くために行う住宅の改装や改築のことをいいます。

今は元気に動き回ることができていても、高齢になるといずれ介護や支援が必要になります。その時に慌てないよう、早い段階から対策を考えておくことが暮らしの安心につながります。
高齢者が安心して暮らせるのはもちろんのこと、小さなお子様や妊婦さんなど、全ての世代の方が安心して生活できるようになります。ともに暮らす家族みんなで、バリアフリーリフォームで解消していきたいこと、バリアフリーリフォームをしてどんな暮らしをしていきたいのか、などはあらかじめ話し合っておくと良いでしょう。

◼どんなバリアフリーリフォームができる？

『バリアフリーリフォーム』と一言で言っても、その内容は多岐に渡ります。

①　手すりの設置

日常生活で起こる高齢者の事故は、8割が転倒です。歩く、立ち上がる、といった日常的な動作も、歳を重ねると筋力の低下に伴い不安定になります。なんともなかった動きでもバランスが取れず、転倒してしまうのです。
転倒による事故を防ぐためにも、廊下や風呂場、寝室には手すりを設置します。手をかけて、力を入れやすい高さに設置することで、日常の動きの手助けになります。むやみやたらに設置してしまうと、かえって使わないことも多いので必要な場所に必要な数だけ設置するようにしましょう。

②　床材の変更

高齢になると、室内でも車椅子を利用することが想定されます。歩きやすい床材なのはもちろんのこと、車椅子でも動きやすい床材にしておくと安心です。
カーペットを敷き詰める場合は、毛足の短いものにすると移動がしやすくなります。ビニール製のクッションフロアも、汚れに強くお手入れもしやすいのでバリアフリーリフォームで多く使われています。最近では、滑りにくくクッション性も高いコルクが人気です。性能と使い勝手を考えながら選ぶと良いでしょう。

③　扉の変更

扉は、開き戸ではなく引き戸にすることで、スムーズに開け閉めできるようになります。車椅子を使って移動している時も安心です。歳を重ねると指の力も弱くなるので、大きく掴みやすい取っ手が付いていると、より開け閉めがスムーズです。
下にレールのない上吊り引戸にすれば、床面がフラットになるので車椅子の移動もスムーズです。ちょっとした段差や引っかかりもないので、転倒の心配もありません。

④　段差の解消

玄関や各部屋の移動など、どうしても段差が生じる場所はスロープを設置するなどして移動しやすいようにします。
以外と見落としてしまうのがお風呂です。高齢者にとって、浴槽に浸かるためにまたぐ縁は滑りやすく引っかかりやすく危険なケースがほとんどです。バリアフリーリフォームを機に、工夫して設計されたシステムバスに変更される方も多く、合わせて検討すると良いでしょう。

⑤　廊下の幅を変更

車椅子でも通りやすいよう、廊下の幅を変更します。車椅子の幅は、手動の車椅子は63㎝以下、電動の車椅子は70㎝以下とJIS規格で決まっています。そのため人がすれ違っても通れるように、80〜90㎝の幅にすると良いでしょう。
可能な限り廊下の幅を確保しておくことで、車椅子の本人もまわりの家族も、移動しやすくストレスなく暮らすことができます。

◼利用できる補助金や減税をチェック！

家全体、本格的にバリアフリーリフォームをするとなるとかなり費用がかかります。しかし、バリアフリーを目的としたリフォームの場合、要件を満たすことで補助金制度や減税制度を利用することができます。

介護保険

介護が必要な高齢者を支える仕組みとして、介護保険制度があります。バリアフリーを目的としたリフォームを行った場合、この介護保険制度から補助金が支給されます。
介護保険の利用者が要支援もしくは要介護に認定されている、リフォームする住所が利用者の被保険者証の住所と同一で実際に住んでいる、などの要件を満たすことで、1人1回20万円の工事までの支給を受けることができます。原則1つの住宅に１回限りの支給ですが、要支援もしくは要介護者が複数いる場合は利用者ごとに支給限度額が設定されます。

投資型減税

要支援もしくは要介護者だけでなく、高齢者、障害者とともに暮らす人が居住する家のバリアフリー工事を行った場合に使える減税制度です。バリアフリー工事後の1年間、200万円を限度に10%、最大20万円を所得税から控除することができます。
50歳以上の方が同居していることも要件なので、申請時は気を付けましょう。また、適用期間も2021年12月31日と期限が決まっているので、申請を検討されている方は注意が必要です。

ローン型減税

要支援もしくは要介護者だけでなく、高齢者、障害者とともに暮らす人が居住する家のバリアフリー工事を、リフォームローンを組んで行った場合に使える減税制度です。
バリアフリーリフォームを行った後の年末の時点で、借入金の残高を上限として、工事費の２%を5年間控除されます。この5年ローン型の他にも、10年ローン型もあります。

固定資産税の減額

バリアフリーリフォームを行った家の、翌年分の固定資産税額が1年間、1/3が減額されます。2023年３月31日までの工事が適用となります。
65歳以上の人や要介護者、要支援者、障害者が暮らしており、新築から10年以上経っているなどの要件を満たす必要があります。

◼安心して暮らせる住まいを手にいれよう！

今は元気に動き回れていたとしても、将来どうなるのかはわかりません。毎日を過ごす場所を整え、未来に備えておくことは安心につながる最大の投資です。安心して笑顔で暮らし続けていくためにも、タイミングを見計らってバリアフリーリフォームを進めていきましょう。

これからリフォームを始めるという方は、現在のお住まいに関するご不満なところ、改善したいところなど、どんな小さなことでもリズムにお聞かせください。お客様のご希望や今後のライフスタイルを踏まえ、女性目線に立った最適なプランのご提案をさせていただきます。ご予算や動線に合わせて２～３プランご提案しますので、その中からお選びいただくことができます。
いつでもお気軽にお問い合わせください。