団地のキッチンはリフォームしても良いの？

一戸建てと分譲住宅、あるいは賃貸ではリフォームの条件などが異なります。

とくに団地のキッチンの場合は管理者だけでなく自治体などに許可を得なくてはならない場合があり、プロセスがやや複雑でリフォーム初心者はまずどこに話を通せばいいのか分からなくなるかもしれません。

これからキッチンをリフォームしようと考えている方のために、団地リフォームの詳細について見ていきましょう。

管理規約の確認と許可があればリフォームOK

団地や賃貸住宅に住んでいる場合、許可を得ないまま無断で室内のリフォームを行うのは原則としてNGです。団地に住んでいながら浴室などのリフォームを行いたい場合はまず、物件の管理規約を確認し、許可が必要だと記載されていれば管理責任者に許諾を得ることが必要なプロセスとなります。

ほとんどの管理規約ではリフォームおよび改装についての規約が明記されていますが、もしも管理規約にそのあたりのルールが記載されていなければ、できるかぎり早い段階で管理責任者に問い合わせを行い、あらかじめコンセンサスを取りつけておくことで後々のトラブルをさけることができます。

規約の確認にあたっては「どこまでが自己責任の範囲か」ということをしっかりとチェックし、居住者側に瑕疵がないにも関わらずリフォームのコストを負担させられる、などのような悪質なトラブルを未然にふせぐことが大切です。

水回りは移動出来ない可能性大

たとえ住宅の管理規約によって「リフォームOK」と記載されていたとしても、許可さえ取ればすべてのリフォームが無条件に許されるというわけではありません。

たとえば、リフォームにおいて物理的な制約の大きいキッチンやトイレなどの水まわりについては、あらかじめリフォーム禁止と明記されているケースが多く、原則としてリフォームできないルールになっている場合がほとんどです。

リフォームが許可されていない水まわりをどうしてもリフォームしたい場合には、まず、住宅の管理会社に連絡を入れ、リフォームの必要性を説明したうえでパーツごとに交換してもらう、というパターンが一般的ではあります。

ただ、最近では分譲住宅や団地、賃貸物件であっても無理なくリフォームできる浴室やトイレが主流になりつつありますので、住居環境に合わせたリフォームのパターンを検討しましょう。

複数の業者へ見積もり依頼が良い理由とは

今の時代、いくつかのリフォーム業者に対し見積もりの依頼を出すことは基本中の基本です。同じリフォーム工事であっても見積もりには微妙なばらつきがあり、発注する部品やリフォームの基本デザインによってもトータルの費用が変わってきます。

いくつかの業者から見積もりをとることによって、リフォームの基本相場が自分のなかで明確に理解できますし、万一故意の水増しが含まれていたとしてもすぐに気づいて指摘することができます。

リフォーム初心者にとってはあちこちの業者から見積もりをとることは失礼、と感じるかもしれませんが、それはむしろ反対で、ユーザー側がきちんとした基本相場を理解しておいたほうが業者としてもスムーズに交渉が進められるため、お互いにとってもプラスなのです。

ほとんどの業者がウェブサイト上で料金のシミュレーションを行っていますので、リフォームを検討しはじめた段階で必ずチェックしておきましょう。

まとめ

管理規約にリフォームOKと明記される場合でも、管理者に無断で室内の改装を行うのは無用のトラブルを招く可能性があるため厳禁です。

基本的にキッチンや水まわりなどのリフォームは団地や賃貸物件では難しい傾向にありますが、最近ではよりコンパクトなリフォームが可能になる工法やパーツが開発されていますので、まずは複数の業者から見積もりをとり、現在のお住まいに適した低コストのリフォーム工法を模索しましょう。